2018年 11月 6日 (Tue) 新世界秩序

同人文化に対する表現規制として児童ポルノ法と言うのが存在し、そのニュースや噂をたどり、それは中国が出所だろうと考えた。また同時期に人権擁護法や外国人参政権なども騒がれた。しかし一度に叫ばれたのは児童ポルノ法・人権擁護法・外国人参政権のいずれかであり、おそらく同一の集団が動員されていたのでは? と推察できる。もしそれらが日本に対する攻撃であるとすれば、それは同時に日本の人口を減らし、外国人に置き換える事を意図しているのではないか? しかしそうだとすると、外国人が株を買えるようにし、非正規社員を作って収入を減らしたのが小泉内閣というのがわからない。新自由主義者の小泉や竹中には中国との繋がりは見られない。もしかしたらユダヤ人が後ろにいるのだろうか? 国を持たない彼らが世界から国という存在を消そうとしていても不思議は無い・・・

そんな事を考えて去年の春ごろから色々調べてる訳なのだけど、この「ユダヤ人が国という概念を消滅させ、単一の多民族国家を作ろうとしている」という考え方にはユダヤ人の陰謀論として名前が付いていたらしい。それが「新世界秩序」というもの。

「国難の正体」という本にその辺りの事が書いてあった、と言うのが今回の話。内容的にはこんな感じ。普通の本何冊分になるかわからんくらい濃すぎる。


■共産主義とアメリカは裏でつながっていた
・朝鮮戦争時、アメリカは「国連軍」として参加した。なぜソビエトは拒否権を使わなかったのか?
・マッカーサーの回顧録によれば、朝鮮戦争当時、マッカーサーの作戦行動はディーン・ラスク国務次官補を通じてイギリスに流出し、ソ連、インドを通じ中共軍と北朝鮮軍に流れていた
・北朝鮮に侵攻の餌を巻いたのはアメリカ(1950年1月12日のアチソンの演説、アメリカのアジア地域の防衛線には南朝鮮を含めないとするもの)
・中共軍の侵入経路を爆撃するなとアメリカ軍に命令したのはイギリスの意を受けたアメリカ
・蒋介石軍と中共軍が争い、蒋介石が優勢だったが、マーシャル将軍が即時停戦を主張し、中共軍が体制を立て直す時間稼ぎをした。(「共産中国はアメリカがつくった」より)

■新世界秩序について(=グローバリズム、国際主義、世界統一政府)
・ゴルバチョフは間接的にペレストロイカとグラスノスチがソ連体制を崩壊させるものである事を認める、世界統一政府構想の持ち主
・ブッシュ大統領もフセイン大統領のクウェート侵攻の直後、国連の旗の下の新世界秩序を提言
・ブッシュ大統領の1991年1月29日の年頭教書演説で、湾岸戦争は新世界秩序という長く待たれた約束を果たすための機会を提供するものと明言
・新世界秩序では、国連が手段として使われる
・(長く待たれた約束より)新世界秩序構想が遠い昔に特定のグループにより作られた事がわかる
・ブッシュは構想を生んだグループの仲間
・ロックフェラー「二十一世紀には、孤立主義者の居場所は存在しない。わたしたちはみな、国際主義者となる必要がある」(ロックフェラー回顧録より)
・民主化→民営化→グローバル化という段階を踏み、最終的には国際主義者の支配力を完成させる(ブレジンスキー元国家安全保障問題担当大統領補佐官の著書「THE CHOICE」の内容より)
・パグウォッシュ会議が第二次大戦後の核兵器を一元管理する世界統一政府が必要と提言。パグウォッシュ会議にロッジを提供し、資金援助を行なったのは鉄鋼王サイラス・イートン。ロスチャイルド家やロックフェラー家と親交がある、ロックフェラーと共にソ連との貿易を推進した大富豪

■ロックフェラーは共産主義国に友好的に関与
・ロックフェラーが所有するチェース・マンハッタン銀行はモスクワに支店を開設した最初のアメリカの銀行である(1973年5月)
・ロックフェラーは共産中国を訪問した最初のアメリカ人銀行家(1973年6月末)
・ベトナム戦争終結にロックフェラーとキッシンジャーが関与

■グローバリズムと共産主義の共通点
・共産主義も国際主義も共に世界を統一しようとするイデオロギーである
国際主義者の目的は物、人、金の国境を超えた自由な移動が可能な世界を実現すること。一握りの大富豪と大多数の貧困大衆とに二極分解される。
共産主義者の目的は各国に共産党独裁政権を樹立することによって、世界を共産主義という共通のイデオロギーの下に統一すること。一握りの共産党特権エリートと、大多数の貧困労働者とに二極分解される。
・グローバリズムも共産主義も共に超格差社会をもたらす点で共通点がある。どちらも国民のチェックが行き届かない。共産主義者も国際主義者も人々を支配しながら、選挙という民意の洗礼を受けない超越的存在存在である
・カールマルクスの共産主義研究に資金援助したのはロスチャイルド家。フランクフルト学派のヘルベルト・マルクーゼのカウンター・カルチャー(文化破壊)研究に資金援助したのはロックフェラー財団

■アメリカは国際銀行家に通貨発行権を奪われた
・中央銀行は通貨の供給を独占的に行う民間の銀行である
・アメリカ憲法は通貨発行権が連邦議会に属すると第1条で規定→中央銀行は憲法違反(参考:Wiki 1条8節)
・中央銀行は通貨発行にコストを含ませる、借金させて利子を取る。現在のドルは発行されるたびアメリカ国民は利子を払っている

■アメリカの中央銀行設立の歴史
・反対派はベンジャミン・フランクリン、独立宣言を起草したトーマス・ジェファーソン。1791年、フランクリンの死後中央銀行は設立される(合衆国第一銀行)。ネイサン・ロスチャイルドなどの民間銀行が株式の80%を所有、アメリカ連邦政府は20%
・1811年に期限切れの中央銀行法は1票差で更新否決。翌1812年に英米戦争が勃発。戦争の結果インフレになり、その対処のため1816年に合衆国第二銀行(中央銀行)の設立法を可決。1832年にジャクソン大統領が更新拒否。南北戦争へ
・リンカーンはロスチャイルドたち銀行家の意向に反し、南北戦争の戦費をまかなうためにロスチャイルドなどの銀行家たちからの融資(24〜36%の高利子)を断り、アメリカ財務省の法定通貨を発行した。戦争によって生じた政府の莫大な借金は、当該国の金融を支配するために利用しなければならないため、この借金が政府債でないと都合が悪い。法定通貨は政府が借金をして発行した通貨ではないため、国際銀行家は活用することができない
・国際銀行家は南部連合には融資していた
・共産主義者に暗殺されたケネディ大統領も中央銀行によらない財務省通貨を発行していた
・ロンドンやニューヨークの銀行家達はリンカーンが発行した法定通貨をいかにして無力化するかの工作に着手。アメリカをロンドンの金本位制に縛りつけるため、金貨と銀貨があったが、金のみを正貨とすることを目指す
・ニューヨークとロンドンの銀行家が共謀し、財務省証券を売却し支払いにゴールドを要求。財務省の保有金をショートさせる(1883年の金融パニック)
・イギリスの植民地のインドが銀の受け取りを拒否
・1900年に金本位制法が成立
・通貨発行権を得るためにはもう一度パニックを起こす必要があったため、モルガン達は風評でニッカー・ボッカー(ニューヨークの中堅銀行)を倒産に追い込み、銀行恐慌を発生させる
・モルガンやロックフェラーと気脈に通じたセオドア・ルーズベルト大統領が市場独占を禁止する反トラスト法の停止を宣言。モルガンやロックフェラーは独占的地位を強化
・実質的な中央銀行の仕組みを定める連邦準備法は12月23日、クリスマス休暇で多くの議員が休んでいる中成立
・連邦準備制度の計画はワシントンから離れた小島(ジキル島)で人目を避けながら行われた。団長は議会の金融委員会委員長ネルソン・オルドリッチ上院議員(娘がジョン・D・ロックフェラー・ジュニアと結婚し、デイビッド・ロックフェラーやネルソン・ロックフェラーの祖父にあたる)
・連邦準備制度(中央銀行の仕組みの総称)の中で、金融政策の策定や連邦準備銀行を統括しているのが連邦準備制度理事会。議長はグリーンスパン
・合衆国憲法によって議会の専権とされている通貨発行権などアメリカ通貨の管理を民間人が所有する銀行(連邦準備銀行)に移譲
・連邦準備銀行の株主は民間銀行のみで、アメリカ政府は一株も所有できない。事実上大統領は理事会が推薦した人物に従うしかない

■アメリカの外交政策と国際銀行家
・外交問題評議会(CFR)がアメリカ外交政策を実質的に支配している(かつては会長はディビッド・ロックフェラーだった)
・イギリスの王立国際問題研究所(RIIA)の姉妹機関として、モルガン財閥やロックフェラー財閥の支援で1921年に設立された。設立当初、銀行家や実業家などイギリスと関係の深い者がメンバーとなった
・RIIAはイギリス東インド会社を引き継いだ機関で、イギリス王室のシンクタンクとして活動
・キッシンジャーは1982年5月の王立国際問題研究所(RIIA)の会合で、キッシンジャーはアメリカ国務省よりイギリス外務省を頼りにし、イギリス外交を手本にしたと述べている
・第一次世界大戦、ベルサイユ講和会議、ソ連国家の承認、第二次世界大戦などに影響

■日露戦争への関与
・ロシアのユダヤ人迫害(ポグロム)がユダヤ人の最も重要な左傾化要員である。帝政ロシアは常にユダヤ人を受け入れ不可能な異邦人として扱った。他の国も迫害したが、同時に保護したり、利用したり、搾取したりした
・ロシアを弱らせるために敵と敵を戦わせる。日本に戦費を用立てたのはアメリカの国際銀行家ヤコブ・シフ(国際銀行クーン・ローブ商会の協働経営者)。負ける可能性の高い日本の国債を購入
・アメリカは1907年に対日戦争計画『オレンジ・プラン』を策定。ロシアで革命が成功すると思われた段階から、次の戦争の準備に取りかかる。30年後に実現

■民主主義に対する情報操作について
・ウォルターリップマン(ピュリッツァー賞を2度受賞したジャーナリストのユダヤ人で、第一次大戦中はアメリカ軍情報部の大尉。国際連盟構想の形成に尽力。第一次大戦後の世界秩序の構築に向けてウィルソン大統領の知恵袋の役割を果たした)
「大衆に対して民主的権力を行使しているとの幻想(錯覚)を抱かせなければならない。この幻想は支配エリート層によって支配される側の大衆の同意を作り出す事によって形成されなければならない」(THE PHANTOM PUBLIC)
・エドワード・バーネイズ(フロイトの甥)の著書「プロパガンダ」
「世の中の一般大衆が、どのような習慣を持ち、どのような意見を持つべきかといった事柄を、相手にそれと意識されずに知性的にコントロールする事は、民主主義を前提とする社会において非常に重要である。この仕組みを大衆の目に見えない形でコントロールする事ができる人々こそが、現在のアメリカで「目に見えない統治機構」を構成し、アメリカの真の支配者として君臨している。」
・False Flag作戦
目的と異なる旗を掲げる事で人々を欺く工作
信じたくない、見たくない、汚い情報操作
例:アキレ・ラウロ事件
1985年、イタリアの豪華客船アキレ・ラウロ号がパレスチナのゲリラに乗っ取られ、乗客の車椅子に乗ったユダヤ系アメリカ人男性が殺害され海に投げ込まれた。結果、各国政府や世界世論はパレスチナ・ゲリラの残虐で冷酷であると認識した。実際は、イスラエルの諜報機関モサドがパレスチナ人協力者を使って非道さを宣伝するために行ったFalse Flag作戦だった。アッバスと呼ばれるパレスチナ人協力者は、シチリア・マフィアを装ったイスラエル情報機関員から大金を受け取り作戦を実行した。この事件の真相は、イスラエル国防軍情報部の工作員であったAri Ben-Menasheという人物が、退職後「Profits of War」という本を出版し、諜報機関の裏工作を証言している

■その他
・デイビッド・ロックフェラーの言葉(新世界秩序思想の証言)
「私たちがアメリカの国益に反する秘密結社に属していると信じる者さえいる。世界中の仲間たちとともに、より統合的でグローバルな政治経済構造を、言うなればひとつの世界を、構築しようと企んでいるという。もしそれが罪であるなら私は有罪であり、それを誇りに思う。」
・19世紀中頃にアヘン戦争があった。イギリス東インド会社がアヘンを販売。これを元手にのし上がった財閥がデラノ家。フランクリン・デラノ・ルーズベルト大統領の母親の実家



この「国難の正体」という本を書いたのはキューバやウクライナなどで大使をやっていた人なのだそうで。日本では外国の情報を扱うプロって事になるんだろうけど。共産主義者かと疑って読んだけど、多分違うと思う。
アメリカは民主主義の国と思っていたけどどうも違う、と感じていた事に答えが出た感じがする。新自由主義が信用創造とマッチしないという事についても。
ロックフェラーの言葉が事実であれば、何らかの秘密結社相当の組織があるのだろう。それがイルミナティなのかフリーメイソンなのか、別の何かなのかはわからないけれど。
そして日本だけでなく、アメリカも攻撃を受けていた事になる。朝鮮戦争などでアメリカ兵は流さなくてよい血を流させられていたのかもしれない。
事実かどうかの検証は難しいけれど、前にあった
 WALL STREETAND THE BOLSHEVIK REVOLUTION
に書かれているトロツキーのソビエト革命に資金を渡したのがウォール街の銀行家らしいという話が、ユダヤ人がロシアから迫害されていた事(ロシアに恨みを持っていた事)と、日露戦争に資金を出していた事で補強された気がする。


もしアメリカやソビエト(ロシア)に対してユダヤ人が支配を行おうとしていたとしたら、日本はどうなのだろう? トロツキーの場合を考えると革命家を支援して間接支配しているように見えるが、日本で革命と言えば明治維新か。確かに明治維新から急激に西欧化したのは確かだ。なぜ大名ですらない坂本龍馬が幕府に勝利できたのだろう?

で、ちょっと調べて出てきたのがこれとか色々。
https://blogs.yahoo.co.jp/nakamushyh/31959074.html

雑にまとめると
・龍馬のスポンサーはトーマス・グラバーというイギリスの死の商人。彼の家は長崎ではグラバー園という観光地になっている
・上のサイトでは貸したとなっている。貸した、と言うのが事実であり、回収できなかったようだが、それに対して維新の志士達に恨みを抱いている様子がない
・グラバーのバックにいるのが東インド会社。インドを植民地支配し、アヘン戦争を中国に仕掛けたロスチャイルドが支配する会社
・隣でアヘン戦争やっていたのに、日本にアヘンが蔓延した形跡がない
・天皇が日本の正当な権力者と主張したのはイギリスの外交官アーネスト・メイスン・サトウ

という感じで、明治維新はイギリスによって主導されたものであるらしい。ロスチャイルドがイギリスにいて、一部はロスチャイルドの所有する組織とつながる人々が関わっている以上、ロスチャイルドの関与があったと考えておくべきかなぁという気がする。
武器の流通に東インド会社が関わってるっぽいけど、ペリーの黒船が東インド艦隊ってのも気になる。関係あるかな?
回収不可能な資金があったとすると、その代わりとして国政への関与を要求したとしても不思議はないだろうと予想できる。まぁ回収不可能じゃなくてもスポンサーだから関与はするんだろうけど。

仮にユダヤ人が明治から(2次大戦以前から)日本の国政に関与していたとすると、いくつかの疑問が解消される。
・第二次大戦後、日本は憲法を変えているにも関わらず、法律としては明治時代のものが現在でも残っている点
・真珠湾攻撃の存在をルーズベルト大統領が攻撃の1年前に知っていた点
・第二次大戦による日本兵の死因の多くが餓死である点(日本人を減らす目的があったとすれば合点がいく)
・ドイツを裏切りユダヤ人を逃した杉原千畝の命のビザに軍上層部が反対していない点。反対していれば日本通過は不可能だったはず
・サンフランシスコ条約において、日本国民は軍部によって騙された被害者であるとされている点

まぁ西欧の植民地の解放も行なっているから、どのくらい影響力があったかはわからないけれど


こうして見ると、各国の権力者をユダヤ人が操るというユダヤの陰謀論は、少し違った形で実在しそうという気がする。主語はユダヤ人ではなくグローバリストであり、イルミナティやフリーメイソンではなく東インド会社(王立国際問題研究所)が秘密結社、全ての政府を支配下に置いているわけではなく、時代と国を限定して支配下に置いている時期がある、という気がするけど。

そして民主化→民営化→グローバル化という段階を踏み、最終的には国際主義者の支配力を完成させる、という動きは実際あるように見える。
民主化は第二次大戦後に実現された。それが実際に民主主義かどうかは別にして、日本人が「自分たちは民主主義国家の国民である」と認識できる状況が生み出された。
民営化は日本の場合、先進国一高い供託金によって実現されているだろう。企業からの献金が無ければ政権を維持できず、事実上経団連の意思に間接支配される。さらに小泉改革では外国人による株の購入を解放した。金さえ出せば役員になれ、会社の方針に干渉できる事は、KGBの幹部がソビエト崩壊時に盗み出した機密文書とされるミトロヒン文書の中に書かれている。経団連は、かつては日本経団連という組織だったが、今は日本という文字が外されている。
その次に来るグローバル化。つまり本来の民族を滅ぼすか減らし、多民族の移動が可能な国家に変質させる事は、TPPによって実現するだろう。一握りの大富豪と大多数の貧困大衆とに二極分解する事は、非正規雇用を広める事で実現されつつある。人手が足りないとして外国人を入れようとしている。

児童ポルノ法はこの本来の民族を減らす事を目的としているのではないか? という疑問がわくわけだけれども、これに関連する情報がOSS(GHQの親組織、現CIA)と対となる組織のOWI(戦争情報局)のルース・ベネディクトによる日本文化の分析を行った文書(邦題:菊と刀)に含まれている。「日本の女たちは多産者であることを期待される・・・(中略)・・・母親は早く子供を産み始める。そして十九歳の女は他のどの年齢の女よりも余計に子供を産む」と。19歳で子供を産むことを制限する為児童を18歳までと定義することが一致している。
児童ポルノ法の他にも淫行条例(子供を育てる事が可能な大人と少女の組み合わせを処罰し、子供を育てない子供同士のペアは罰しない)などがあり、近年では結婚可能年齢が引き上げられた。
自分が、つまり就職氷河期の人間が高校生のころ、望まない妊娠をしないように、自分の時間が奪われるという教育がなされていた。結果、今自分の時間を大切にする為に結婚しない人がそれなりにいる。当たり前だが。もちろん学校教育はGHQによって作られたものだ。性的表現に強く反発するPTAもそう。少女に手を出して逮捕される人間は教師が多いけど、もしかしたらFalse Flag作戦の一種なのかもしれない。教師は駒にできる存在のはずだから。
秋葉原の無差別殺人があった日に児童ポルノ法を強化する法案が提出されるなどの手口は、連邦準備法の手口に近い。

そして赤ちゃんポストなど子供を増やす政策に反対し、外国人労働者を必死に入れようとしているのが安倍総理だけど、その祖父の岸信介はCIAのスパイとされる。A級戦犯として巣鴨プリズンに投獄され死刑になるはずだったが、児玉誉士夫、笹川良一らと共に何故か釈放された。この3名につながる人脈は巣鴨プリズンコネクションと呼ばれているようだけど、この人脈図の中に外国人を入れようとする安倍総理がいて、外国人に株式を自由にさせた小泉純一郎がいて、青少年育成条例や淫行条例を推し進めた石原慎太郎がいる。小泉純一郎の息子進次郎は日本人の人口が減った事は良い事と述べている。


つながった。
まぁまだ細かい所は再検証は必要だけど、これまで集めてきた情報が正しいなら、児童ポルノ法とグローバリストはつながると思われる。重要なのは今目の前で起きている事実を説明できるということ。正しい理論は、未来の予測を可能とする。
おそらくアメリカか? 共産主義国か? と問うことに意味はなく、グローバリストか否か? という問いに意味があるように見える。だから、共産主義対資本主義という構図がフェイクで、グローバリスト対民主主義という構図が真実だ。

ちょっと話が大きすぎるので再検証したい。間違いが含まれないようにちゃんと調べてまとめたい。
でもつながっているからこそ、安倍総理がやたらと明治維新150年を強調しているのではという気がするんだ。

教育の矛盾に気づいたからこそ、そのアンチテーゼとして無責任に、無邪気に、低年齢で妊娠する娘達を中学生あたりから描いてきた訳だけど、おいらの人生はグローバリストと戦う為にあるのかもしれないね。


座りロリ妊婦
今回文章の方が多くて、落書き無しもあれだったので即興で描いたやつ。
望まない妊娠をしないようにって教育されたとき、「じゃぁ望む場合に産めるような環境ちゃんと存在するのか? 望んでないのは誰だ?」って思って、初潮を迎えてすぐ自分から望んで妊娠するような娘を描くようになったのだけど、実際は明治初期あたりまでそれが普通だったんですよね。たぶん西洋化するときに否定されるようになっただけで。
だからある意味最も日本らしい絵なのかな、と思うようになりました。

カスタムキャスト1
カスタムキャスト2
前回Vカツだったんだけど、スマホ用にカスタムキャストってのが出たらみんなそっちやり始めたみたいなのでついでに作ってみた。
でもお腹はこれで最大、背丈はこれが最少なので、お腹はこれ以上目立たせることができないんですよね。Vカツの方がもう少しお腹目立たせることができる。まぁどっちにしても、倍くらい膨らましたいんですが。
あと服によってお腹が目立ったりそうでなかったりします。おすすめはこのアイドルっぽいのとブレザーの制服の奴かな。

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